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知らされない新型コロナウィルスとワクチンの重要情報!

新型コロナウィルス(以下、コロナと略称)の大きな感染力、感染後の症状と後遺症の恐ろしさ、ワクチンの有効性をマスコミや行政の情報から知り、昨年、その情報を信じてファイザー社のワクチンを2回打ち、一安心していました。

最近、感染症の専門家である井上正康 大阪市立大学名誉教授 (病理学)によるコロナとワクチンに関する講演の動画を視聴して、新型コロナの感染性状と毒性の変化およびワクチンの人体への影響を初めて知りました。なお、同講演のダイジェスト版(10分)もあります。

その講演を聴いて、現在、「人類初の危険なワクチン接種による世界的な規模の人体実験」を実施中であるということを知りました。
このような重要な情報を国民に知らせないで、ワクチン接種のみがコロナ退治の唯一の対策であると、国・行政・医者などがテレビなどで言い続けて恐怖を煽ってきたのかと、不思議に思うと同時に怒りがこみ上げてきました。

この講演内容について、感染症の専門家からの反論もあるかもしれませんが、門外漢の私には反論に対応できません。井上先生に直接ご意見を投げかけてください。

井上正康先生による講演の要旨は以下です。なお、私は専門的な内容を完全に理解してはいないので、間違いがあったらご容赦ください。是非講演の動画を視聴して、内容をご確認ください。ご理解の助けになると思い、この講演にはない参考情報も加えました。

1.コロナウィルスの感染と消滅の原則
コロナ退治に有効なのは人間の免疫力だけである。これは大昔からの公衆衛生学の原則である。症状が出ても出なくても多くの人が感染して「集団免疫(ある感染症に対する社会全体の抵抗力)」ができると、伝染しなくなる。ワクチンを打たなくてもコロナは消えるが、一般の人はワクチンが効いたので感染者が激減したと勘違いしている。
インフルエンザが毎年流行し、集団免疫により絶滅するのと同じ現象が、コロナの流行と消滅の波にも現れている。
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② 他のウィルスと同じく、コロナは変異して何回も感染者数が増加する波があり、次第に感染者数は増えるが、重症化率は下がる傾向にある。
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③ 本人が気づかないうちに弱い毒性のコロナに感染すると、その後にできる変異した強い毒性のコロナに感染しても重症化しない。2020年の2月に春節で多数の中国人が来日した際に、日本人は中国人から2種類の弱毒コロナ(G型株とS型株)に無症候感染したため、欧米とは異なり、その後の強いコロナに感染しにくくなった。2種類の弱毒コロナに感染した日本人は、2回ワクチンを打たれたことと同じである。
ロックダウン(都市封鎖)などの厳しい感染防止対策をしたヨーロッパの国よりも、ゆるい対策をした東アジアの国が、はるかに感染者数が少ないのも上記の理由(東アジアの免疫特性)であろう。
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2.ワクチンの危険性
現在接種しているコロナワクチンは安全性と有効性の確認試験が済んでいないものを使っている。そのため、メーカーは問題が生じても責任を負わないことを契約して出荷している。なお、ファイザー社のワクチンは2023年5月に、安全性と有効性を確認する臨床試験が終了する予定である。同社はすでに判明しているはずの動物実験データも公開していない。

② 今までのコロナワクチンにはファイザー社などのmRNA(メッセンジャーRNA)ワクチンとモデルナ社などのDNAワクチンの2種類がある。ワクチンの副反応の本質は血管が詰まりやすい血栓症であり、肺炎は二次的症状である。
また、mRNAワクチン接種後に心筋炎になることがある。心筋炎は心臓の筋肉(心筋)に炎症が発生し、生命にかかわる不整脈や心不全が突然起こることがあり、心筋症になると一生心臓病を持ち続けることになる。

DNAワクチンは人間の細胞内に入り、遺伝子組み換えで永久に作用し続けるので、その副反応による危険性は大きい。そのため、ヨーロッパではDNAワクチン(モデルナ社)の使用が禁止されたので、余った8千万人分のワクチンが日本に回された。
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ワクチンは副腎や卵巣に蓄積する。若い女性にこのワクチンを打つと、卵子ができなくなる心配がある。したがって、小児や生殖世代へのワクチン接種は狂気というべきである。
E 9ワクチンの副反応2

ワクチンの接種によって、副作用としてウィルスを増殖させたり病気の重症化を引き起こす「抗体依存性感染増強 (Antibody-dependent enhancement, ADE)」という現象がある。阪大でもコロナワクチンによる日本人のADE可能性を確認した。ワクチン接種を3回以上実施したイスラエルやシンガポールで感染爆発が生じたのは、ADEによる可能性がある。 
ADEがあるため、致死率が高いエボラ出血熱、サーズ、エイズ、C型肝炎などの怖い感染症にはワクチンが使われない。なぜ今回のコロナに使われたのかが、ワクチンの専門家には理解できない。
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⑥ 我が国の医者集団450人が、厚労省が出したデータを基にして、厚労省にワクチン接種中止要請書を提出したが、ワクチン担当大臣がデータはデマだと言って要請をはね付けた。

3.コロナウィルスの検査と予防法の問題
① ノーベル化学賞受賞者のキャリー・マリス氏が発明したPCR検査は、ウィルス診断に使えないと発明者が言っている。その理由として、コロナ以外のウィルス、うずらや新品の綿棒、パパイヤ、ヤギ、ガソリンなどからもPCR検査で陽性反応が確認されている事実がある(PCR検査の真実)。

コロナの大きさは約0.1㎛( 細菌は1㎛~5㎛)であるので、通常のマスクを通り抜ける。したがって、マスクにはコロナの予防効果はない。咳によるツバを飛ばして感染させるインフルエンザには、マスクの予防効果がある。
マスクは空気中の大腸菌などの細菌が増殖する場所となるので、毎日交換しなければならない。その他にマスクによる各種の問題もあるが、ここでは割愛する。

コロナの主要な感染源は、スマホ、紙幣、トイレ、歯周病患部である。したがって、個人で小型容器に入れた消毒液を持参してトイレを消毒したり、歯磨きするのが予防に効果的である。
コロナが感染する足場であるACE2受容体の濃度を体内臓器で見ると、腸に最も多いことから、多量のコロナが大便と一緒に出るため、トイレの便器とドアノブの消毒が大切なことが分かる。
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4.その他の問題
井上正康先生の講演には具体例はないが、ワクチンには以下のような問題もあります。
韓国ではコロナワクチン接種後に、青年が急性白血病になったとの報道がある。

英国ではワクチン接種者が後天性免疫不全症候群(AIDS)を発症している。ワクチンの二重接種を受けた40~70歳の人は、ワクチンを受けていない人に比べて、免疫システムの能力が40%低下していることが分かった。

米国のワクチンの専門家や医師も、ワクチンの危険性を訴えてる。例えば、ファイザー社の元副社長で、米国外科医師協会の会長を歴任したマイケル・イードン博士は、かねてよりコロナワクチンの危険性を訴えていて、最近は「とにかく3回目の接種に近づいてはいけない」「政府はあなたとその家族を殺そうとしている」と警告している。また、ダン・ストック医師は井上正康先生と同じような訴えをしている。


私は井上正康先生の講演を視聴して、なぜ問題が多いワクチン接種を国が強く推進したのかと考え、病理学的な合理性のある判断ではなく、政治家による人気取りの判断であろうと推測しました。万一問題が生じたら、税金で補償すれば良いとの安易な考えでありましょう。

コロナとワクチンの詳細について理解しているのは、研究している専門家だけで、一般の医師や政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議のメンバーは理解していないのではないかと危惧しています。相変わらず、ワクチン、マスク、三密を言ってます。

一方、最近では英国やフランスやスイスで、過度な感染対策や制限をなくしていく動きが強まっています。重症化しないオミクロン株に多くの人が感染して、国民が速く「集団免疫」を獲得して、コロナを収束させるのが科学的・合理的な対策であると私も思います。

なお、
井上正康先生は、オミクロン株は軽症の風邪になったと言われています。
そうであれば、問題の多いワクチンを接種するよりも、オミクロン株に積極的に感染して、免疫を獲得する方が得策です。

なお、「昔は、おたふく風邪にかかった子どもがいたら、わざとそこに行って病気をもらってたんだよ。」と(株)菌ちゃんふぁーむ、NPO大地といのちの会の吉田俊道氏が言われていることも、免疫の獲得の勧めであり、納得できます。

現在進行中の「人類初の危険なワクチンによる世界的な規模の人体実験」で、悲惨な結果が出ないことを祈るばかりです。

『追加の参考情報』

① 泉大津市長のメッセージ(2022年1月29日追加)
泉大津市長が新型コロナに関するメッセージをYoutubeで流しています。
予防対策について「新型コロナウィルスに関する市長メッセージ①」で分かりやすく説明しています。主要感染源の1つであるスマホの消毒装置が付いている手洗器があることを初めて知りました。井上先生が予防効果がないと言われたマスクの話は出てきません。

市長メッセージ②」と「市長メッセージ③」ではワクチンの副反応などに関する厚生労働省の最新情報の要点を説明しています。昨年12月28日時点の副反応疑い報告で、死亡1438人、重篤副反応6165人とあります。
その他にもメッセージがあります。いずれも参考になります。

泉大津市長メッセージ


② 永江一石氏の「結局、日本のオミクロン騒動は単なる集団ヒステリー」(2022年2月1日追加)
「第6波」のオミクロン型での重症化率は0.03%となった。「第5波」のデルタ型が起きていた昨夏は0.66%で、比較すると約25分の1にとどまる。オミクロンの正体は単なる風邪並みということがはっきりしてきた。”

滋賀県では入院286人中251人、9割近くが無症状・軽症!! という恐るべき数字だ。これで病床使用率70%で切迫している! と言われてもなんだかな~である。恐らく他の都道府県も似たり寄ったりでしょう。しかも鼻水程度で7日間を入院している費用はみんな税金です。病院は無症状・軽症入院患者は手がかからずにお金になるから大歓迎でしょう。


 和田慎市氏の「新型コロナウイルス、指定感染症5類への変更を求む」(2022年2月3日追加)

(指定感染症2類の)オミクロン株はデルタ株等従来型の特徴と大きく異なり、(指定感染症5類の)インフルエンザに似ており、インフルエンザではPCR検査実施や感染者・濃厚接触者を調べる必要はなく、自宅待機者が急増して企業や学校が機能不全に陥るリスクは少ない。

    オミクロン株はデルタ株よりインフルエンザに近い」と考える理由

5類に変更されれば、軽症、中等症の患者は一般の医院でも診察可能となり、制約なく広く検査を受けられ、処方薬局で薬をもらうなど自宅で治療もできる。一方、軽症、中等症の患者を受け入れて医療ひっ迫している病院に、人材や医療設備の余裕が生まれ、重症者の受け入れがスムーズになる。よって自宅難民は減り、致死率、重症化率も下がるはず。


諸外国が出口戦略をとる中、政府は「まん延防止」延長を週内に判断(2022年2月8日追加)  ‥ 書式が上記の文と同じになりませんが、悪しからず。
我が国より遥かに感染者数が多いヨーロッパ諸国では、先月末からコロナ感染防止の措置の規制を緩和する方向に舵を切っています。これは、オミクロン株に感染しても、通常の風邪のように重症化しにくいので、多くの人が感染して「集団免疫(ある感染症に対する社会全体の抵抗力)」ができて、伝染しなくなることを早めることを狙っているのでしょう。

一方、我が国では、感染者数のピークが今月中にも来て沈静化すると予想されますが、そのような時期に「まん延防止等重点措置」の延長や3回目のワクチン接種(ブースター接種)の加速化をしようとしています。経済最悪の我が国が、ますます沈没していくことでしょう。

下図のように東京都の発熱相談件数も急激に減少し、明確にピークアウトしています。
ブースター接種を進めるとコロナの感染は拡大する」ことにならないことを祈ります。
    東京都の発熱相談件数推移

 ⑤ 日本におけるオミクロン株に対するワクチンの効果 --- 小島 勢二(名古屋大学名誉教授(小児科)) (2022年2月12日追加)
3回目の接種率が55%に達するイスラエルの新規感染者数が、世界でも最多であるというニュースに接すると、国民が追加接種に二の足を踏むのも頷ける。私の身近でも、ワクチンが2回接種済みなのに、1人を除いて7人家族全員が感染した例や、3回接種済みの医療従事者が感染した例が発生しており、ワクチンの効果に疑念を抱かざるを得ない。
今、最も求められているのは、日本人におけるオミクロン株に対する「ワクチンの効果に関する情報であるが、政府機関やメディアからは、ワクチン接種を勧める広報はあるものの、肝心な効果や副反応ついての情報発信は十分とは言えない。
そこで、浜松市の公開情報をもとに、ワクチンのオミクロン株に対する効果の検討を試みた。」
1回、2回、3回接種の感染予防効果は、20%、23%、28%と算出された。

ワクチンの感染予防効果

政府や行政、医学界がワクチンの効果を調査、公表しないので、このような良心的な医学者が自分で調査したデータです。

ワクチンは、驚くべき低い予防効果です。このような事実を公表しないで、コロナの恐怖を煽り、ワクチン接種の加速を言い立てるマスコミ報道ばかりです。
相も変わらず科学ではなく情緒が国を支配している日本」です。

  今回のコロナ騒動には疑問点が多すぎます。
まず、コロナに限って「患者数」で示さず、何故いまだに信頼できないPCR検査による「感染者数」なのでしょうか?無症状の感染者も感染源にはなりえますが、通常はインフルエンザなどの感染症でも「感染者数」で示しません。弱毒化した第6波になっても患者数が多いことを誇大に示したい思惑があるのだろうと、勘ぐりたくなります。
今回のコロナ騒動が終わったら、多くの疑問点が徐々に明らかにされることでしょう。


メディアは連日死者が100人以上と騒いでいるが、騒ぎ立てるような数字ではない 中村祐輔 医学者、内閣府SIPディレクター、前シカゴ大学医学部教授 (2022年2月15日追加)
「濃厚接触者の自主隔離期間が7日間まで短縮されたが、感染しても大半が無症状や軽症と周知されている現状や日々の生活を考えるとどの程度管理されているのか疑問だ。そして、最大の疑問はこのオミクロンに対して2類の分類が妥当かどうかだ。

さらに、メディアは連日死者が100人以上と騒いでいるが、日本で65歳以上の高齢者が肺炎で命を落とす数は年間10万人を超えている。1日約300人だ。もちろん、ウイルス性の肺炎はその一部に過ぎないが、インフルエンザによる死亡者数を考えても、メディアが騒ぎ立てるような数字ではない。ましてや、がんで命を落とす人は、1日約1000人である。この国はどこかおかしい。


✨ 論より根拠 ✨ ワクチン情報 ✨|論より根拠|note (2022年2月23日追加)
ワクチン接種後の副反応などに関する多くの情報が満載です。多くの人の協力によりできたウェブサイトです。内容は随時更新中です。特に、お子さんへの接種を迷っている方には参考になる情報が多いと思います。

泉大津市長は人間としての倫理観、良心、知性を持った市長である。そして勇気がある。中村 臣市郎 (2022年2月24日追加)

データに基づき、泉大津市長が子供へのワクチン接種に反対しています。


コロナ対策の「全体最適」を考えなおせ(2022年2月24日追加)

「大事なのはマスコミの騒ぐ「コロナ感染者数」の部分最適を求めるのではなく、超過死亡や自殺者・失業者・出生数などの社会的な被害を含めた全体最適を考え、この2年間の過剰対策で破壊された社会を再建することだ。」

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テーマ: 医療・病気・治療 | ジャンル: 心と身体

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