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野菜や果実に付いた農薬の減らし方

1 日本の農薬問題
先月、日本から台湾に輸出したいちごが、農薬の基準超過で差止めになりました。
日本の農産物の残留農薬の基準値は、一般に海外に比べて甘く,海外で禁止されている農薬が使われ続けています。
そのため、国内向けの農産物は輸出用よりも多量の農薬が掛けられていることでしょう。
例えば、あるブログによると、お茶では各国の残留農薬基準値が下表のようになります。
      お茶の国別の農薬基準量

そもそも日本の農薬使用量は世界トップクラスです。2009年の農林水産省の資料ですが、この時点で、既に韓国を抜いています。
農薬使用量

下表は代表的な作物の農薬散布回数ですが、驚くべき回数です。特にキュウリやミニトマトなど生食するような野菜は農薬散布回数が多めです。
       農薬散布回数

2 日本での無農薬栽培の取り組み
農薬は癌や発達障害などの原因になるため、無農薬・無肥料栽培に取り組んでいる人はいます。例えば、私のブログで紹介した木村秋則氏や吉田俊道氏です。しかし、生産物を一般の市場に出荷する人は限られています。

松永和紀氏(科学ジャーナリスト)によると、農林水産省が「2050年までに、化学農薬の使用量を50%低減/化学肥料の使用量を30%低減/耕地面積に占める有機農業の取組面積の割合を25%(100万ヘクタール)に拡大」などの計画案を打ち出しました。

同氏は「ただし、日本はアメリカ、ブラジル等から約2000万トンの遺伝子組換えトウモロコシや大豆、ナタネ等の作物を輸入し、食用油や異性化液糖、飼料などを得ているのです。そんな実情にはまったく触れず、その構造を変える目処がないまま、イノベーションという言葉を振りかざして”有機農業面積を25%以上に”と言いつのる姿勢に矛盾はないのでしょうか。」と疑問を呈しています。

鹿児島市内には、以下の写真のようなオーガニック野菜、フードなどの専門店がありますが、私が住む大隅半島ではそのような専門店を見たことがありません。
地球畑_800KB

我が国でも無農薬の有機農業を進める動きはありますが、欧米のように近所のスーパーマーケットなどで、無農薬野菜や果実を容易に入手できるようになるには、相当時間がかかりそうです。

3 野菜・果物の農薬を除去する方法
日本では、無農薬栽培が広がる気配がありません。そこで当面は、野菜や果実に付着している農薬を除去するのが自衛手段として良いと思います。農薬には付着をよくするために展着剤(ノリ)を混合使用したり、水に溶けにくい農薬を使用することもあるので、水洗いだけでは残留農薬が除去できないことがあります。

多くの洗浄方法や洗浄液が提案されていますが、効果が大きく、安価で、安全なのは「重曹水で洗う」です。この方法は、アメリカの一般家庭でもよく使用されている最もポピュラーな方法です。使う重曹が掃除用ではなく食用なので、万一口に入ってしまっても安心です。

<手順>
1. ボウルに水を入れて、小さじ1〜2杯の重曹を溶かす。
2. 野菜や果物を1分ほど浸ける(長い時間浸けすぎると野菜や果物の栄養も溶け出してしまう)。
3. 流水でよく洗い流す。


なお、ブログにも書きましたが、私は歯磨き後は、虫歯予防のために重曹水で口をすすいで、口内を弱アルカリ性にしています。最近は、重曹水を飲んでいます
(健康に良い3効果があるそうです)。


『追加の参考情報』

重曹水で洗っても除去できない浸透性農薬(2022年5月29日追加)

具体的にはネオニコチノイド系農薬イミダクロプリド、アセタミプリド、ニテンピラム、チアメトキサム、チアクロプリド、クロチアニジン、ジノテフラン)であり、植物の根に吸収されて茎や葉に浸透する性質があります。

アセタミプリドを散布したりんごで測定した結果、りんご1個に残留しているアセタミプリドの78%が果肉に残留していました。皮をむいても、残留農薬の約8割が口に入ります。

ネオニコチノイド系農薬は、現在、日本を含め、世界で最も人気の殺虫剤と言われています。日本では、野菜や果物の栽培の他、稲作にもよく使われています。私の住んでいる町では、稲の害虫であるカメムシ対策として、毎年、飛行機で空中散布しています。

上記資料によると、ネオニコチノイド系農薬は人体への影響が強く懸念されています。科学者の木村-黒田純子氏は、著書『地球を脅かす化学物質 発達障害やアレルギー急増の原因』の中で、ネオニコチノイドに関する最近の様々な研究成果を紹介しながら、こう述べています。
「ネオニコチノイド系農薬は、人だけでなく、ミツバチやトンボといった身近な昆虫、様々な種類の野鳥、ウナギやエビなど汽水域に生息する魚介類、野生の哺乳類の繁殖にも深刻な影響を与えているとの報告が相次いでいる。このため、EUや米国、カナダ、韓国、台湾など、使用禁止や規制強化に踏み切る国や地域が、ここ数年で急速に増えている。」

 



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