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野菜や果実に付いた農薬の減らし方

1 日本の農薬問題
先月、日本から台湾に輸出したいちごが、農薬の基準超過で差止めになりました。
日本の農産物の残留農薬の基準値は、一般に海外に比べて甘く,海外で禁止されている農薬が使われ続けています。
そのため、国内向けの農産物は輸出用よりも多量の農薬が掛けられていることでしょう。
例えば、あるブログによると、お茶では各国の残留農薬基準値が下表のようになります。
      お茶の国別の農薬基準量

そもそも日本の農薬使用量は世界トップクラスです。2009年の農林水産省の資料ですが、この時点で、既に韓国を抜いています。
農薬使用量

下表は代表的な作物の農薬散布回数ですが、驚くべき回数です。特にキュウリやミニトマトなど生食するような野菜は農薬散布回数が多めです。
       農薬散布回数

2 日本での無農薬栽培の取り組み
農薬は癌や発達障害などの原因になるため、無農薬・無肥料栽培に取り組んでいる人はいます。例えば、私のブログで紹介した木村秋則氏や吉田俊道氏です。しかし、生産物を一般の市場に出荷する人は限られています。

松永和紀氏(科学ジャーナリスト)によると、農林水産省が「2050年までに、化学農薬の使用量を50%低減/化学肥料の使用量を30%低減/耕地面積に占める有機農業の取組面積の割合を25%(100万ヘクタール)に拡大」などの計画案を打ち出しました。

同氏は「ただし、日本はアメリカ、ブラジル等から約2000万トンの遺伝子組換えトウモロコシや大豆、ナタネ等の作物を輸入し、食用油や異性化液糖、飼料などを得ているのです。そんな実情にはまったく触れず、その構造を変える目処がないまま、イノベーションという言葉を振りかざして”有機農業面積を25%以上に”と言いつのる姿勢に矛盾はないのでしょうか。」と疑問を呈しています。

鹿児島市内には、以下の写真のようなオーガニック野菜、フードなどの専門店がありますが、私が住む大隅半島ではそのような専門店を見たことがありません。
地球畑_800KB

我が国でも無農薬の有機農業を進める動きはありますが、欧米のように近所のスーパーマーケットなどで、無農薬野菜や果実を容易に入手できるようになるには、相当時間がかかりそうです。

3 野菜・果物の農薬を除去する方法
日本では、無農薬栽培が広がる気配がありません。そこで当面は、野菜や果実に付着している農薬を除去するのが自衛手段として良いと思います。農薬には付着をよくするために展着剤(ノリ)を混合使用したり、水に溶けにくい農薬を使用することもあるので、水洗いだけでは残留農薬が除去できないことがあります。

多くの洗浄方法や洗浄液が提案されていますが、効果が大きく、安価で、安全なのは「重曹水で洗う」です。この方法は、アメリカの一般家庭でもよく使用されている最もポピュラーな方法です。使う重曹が掃除用ではなく食用なので、万一口に入ってしまっても安心です。

<手順>
1. ボウルに水を入れて、小さじ1〜2杯の重曹を溶かす。
2. 野菜や果物を1分ほど浸ける(長い時間浸けすぎると野菜や果物の栄養も溶け出してしまう)。
3. 流水でよく洗い流す。


なお、ブログにも書きましたが、私は歯磨き後は、虫歯予防のために重曹水で口をすすいで、口内を弱アルカリ性にしています。最近は、重曹水を飲んでいます
(健康に良い3効果があるそうです)。

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ありがたや「介護食」 !

94歳の母が心不全で倒れて、心臓専門医の治療を受けながら自宅療養となりました。
母の両肺には水がたまり息苦しいので、3日間、利尿剤で肺の水を抜いたら、息苦しさから開放されました。その後、心不全の薬が与えられて、徐々に元気を取り戻しました。

約1ヶ月間は寝たきりの生活が続いたので、食欲が無い中で食事の準備に四苦八苦しました。最初は柔らかい半熟玉子、ヨーグルト、ミニトマト、豆乳などを与えました。

大手のドラッグストアの薬の棚の列びに、偶然「介護食」の棚を見つけました。

介護食8_800KB

母の食が細くなったので、これは良いと思い何種類か購入しました。袋を開けて、容器に移し、電子レンジで短時間加熱してから母に与えました。やわらかくて食べやすく、味もよく栄養バランスも考えてあり、量も適していて、母は喜んで食べました。常温保存で良いのも有り難いです。

介護食連結1

身内の何人かにこの話をしたら、誰もこの種の介護食を知りませんでした。その後、高級料亭「なだ万」監修の介護食もあると孫からプレゼントがあり、その格別な味に母は喜んでいました。羊羹やプリンなどのデザートもあります。

介護食連結2

その後、インターネットで調べたら、アサヒ、ホリカフーズ、キューピー、明治などの多くのメーカーから、固さを変えた料理や栄養飲料などが200円前後でたくさん販売されていることを知りました。

医療と介護食のおかげで、母は短期間で元気を取り戻して、1ヶ月半後には寝たきりから開放され、菜園で野菜作りができるまでになりました。

健常者でも体調が悪いときには、この介護食や栄養飲料が利用できると思いました。便利な世の中になりました。
テーマ: お勧め商品 | ジャンル: その他

このままでいいのか? 我が国の長期停滞

我が国の経済活力が低下して長い年月が経過したが、国として打開策を講じる意欲も決意も感じられず、このまま国力低下が継続するようで情けなくなる。私一人が喚いてもどうにかなることではないが、何とかしなければという思いから、主にネット情報から原因を集め、対策案として私見を述べた。

1 我が国の国際的地位の低下
我が国はここ20年くらい国際的な地位が低下し続けている。
野口 悠紀雄 :一橋大学名誉教授によると、日本の地位は欧州主要国より下で、南欧の上である。1人当たりGDPで見ると、日本は世界で第24位になる。
2020年の1人当たりGDP
国際通貨基金(IMF)によると、名目GDPで韓国はすでに2018年に日本を追い抜き、台湾は2009年に追い抜いている。
1人当たりGDP推移
1970年代の初めに日本は先進国になり、ピークは1990年代後半から2001年頃までの期間だった。その頃には、日本の数字はアメリカより高かった。ところが、2000年代になってからは、日本の指数は低下し続けている。

2 我が国の長期停滞の原因は何か?
① 勤労者の作業効率が悪い
日本生産性本部は、12月17日、OECD.Statデータベースなどをもとに分析している「労働生産性の国際比較 2021」を公表した。
「2020年の日本の時間あたり「労働生産性」がOECD加盟38カ国中23位、G7(先進国首脳会議)では最下位だということを日本生産性本部が発表した。その値は49.5ドル(約5,086円)で、米国は80.5ドル(約8,282円)の6割ほどの水準だという。」
「日本の生産性の低さは、労働時間が長く労働者数も多いのに、そもそもの『儲けが小さい』ことが背景にあります。日本企業は終身雇用制で正社員の解雇は難しく、余剰人員は多い。一方、欧米はそれと比較して3分の2ほどの人数で生産している。」
ブログにも書いたが、日本人の仕事嫌いは有名である。海外の研究者によるレポートもある。さらに、情報通信技術(ICT)・デジタル化が進まないことも生産性が低い原因であろう。

② 最新設備への投資不足
生産性の面では、経済成長に必要な第一要素は最新設備への投資である。1980年当時、韓国の各労働者は日本の労働者の23%の資本しか持っていなかったが、2020年までに韓国の労働者は日本の労働者より12%多く持つようになった。

③ 日本企業は「人材」に投資しなさすぎ
加谷珪一氏によると、「日本企業は人材投資水準が諸外国と比べて著しく低く、これが低成長の原因の1つとなっている。政府が指針を作成しなければならないという状況自体が問題ではあるが、少なくとも指針が策定されれば、投資の活性化にはつながるだろう。
日本企業における人材投資水準(対GDP比)はアメリカの20分の1、ドイツの12分の1となっており、しかも1990年代以降、投資金額を毎年減らし続けている。諸外国との差は拡大する一方である。」

④ ボスが長く牛耳っていて、若者にチャンスを与えない
海外での生活が長い中村祐輔氏によると、「日本が停滞しているのも、ムラ社会のボスたちが牛耳っているからだ。”和をもって尊しとなす”が行き過ぎると、ボス支配の談合による閉塞した世界につながるのは自明の理だ。
若い研究者にチャンスを与えてこそ、科学の発展が生まれ、この国からイノベーションが生まれる。自然発生的に生まれてくるのではなく、生み出すための制度・システムの改革が必要だ。戦後の社会制度が続く日本は限界にきている。
公正で公平な仕組み作りさえできれば、科学の世界は生まれ変わることができる。そして、日本再生が可能となる。日本にこそ、このような体制作りができる人材が必要だと思う。」

⑤ 女性活躍の機会が少ない
女性のしがらみに拘らない対応力、気配りの素晴らしさ、物事の核心の把握力は素晴らしい。しかし、男が牛耳っている我が国では、女性が頭角を現す機会は少ない。
今回の新型コロナウィルス騒動で各国の状況を見ると、男性よりも女性のリーダーシップが優れているようである。米国の経済誌『フォーブス』に、「コロナ対策に成功した国々、共通点は女性リーダーの存在」という記事がある。
「アイスランド、台湾、ドイツ、ニュージーランド、フィンランド、デンマークではいずれも、女性が危機の中で真のリーダーシップを発揮し、世界に対して模範を示している。新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)は、女性には混乱に対処する能力があることを浮き彫りにした。」
危機に際して、なぜ男性より女性のリーダーが優れているのか?
男性は危機を利用して、多方面に目配りしながら自分に有利な策略を考えようとして、決断が遅れるのではないか。危機には、冷静に解決に向けてストレートな思考ができる女性が鏡となるのだろう。

⑥ 政府も民間も大胆な構造改革をしなかった
加谷珪一氏によると、「政府は、景気が悪化するとすぐに補助金や助成金といった救済策を導入して、本来なら市場から退散しなければならない企業を数多く生き残らせてしまった。潰すべき企業を早期に潰してしまえば、その資本や労働力はまた別のところに向かって、新しい産業を構築することができる。負の結果を恐れるあまり、政府はつねにリスクを先送りしてきた
そして今大きな問題になっているのが、デジタル革命、 IT革命といった「イノベーション」の世界の趨勢に日本企業がどんどん遅れ始めていることだ。
この背景には、企業さえも構造改革に対して消極的であり、積極的な研究開発に打って出ることができなかったという現実がある。欧米のような「リスクマネー」の概念が決定的に不足している。リスクを取って、新しい分野の技術革新に資金を提供する企業や投資家が圧倒的に少ない。」

⑦ 日本人の意思決定が遅いのは、教育のせい
内藤 忍氏によると、日本人は「自分だけ独自の行動をして周囲と軋轢を起こすことを恐れる人が多いことです。
例えば、居酒屋に入ると全員が同じビールを注文して一緒に飲み始める。そんな横並び意識が極めて強く、同調圧力が非常に強いという特徴があります。また、失敗をすることを極度に恐れる傾向があります。
新しいことをやって、失敗するよりは、前例主義で前にやった通りに無難に物事をこなしていったほうがメリットがある。このような考えが、失敗を恐れずチャレンジしようと言うマインドをつぶしてしまっています。
さらに、物事を決めるのにコンセンサスを重視する傾向もあります。トップダウンで決めるのではなく「聞く力」によって議論を尽くしてから、最終結論を決める。これは岸田首相に限りません。
このように、人と同じことをして、リスクをとらず、みんなで相談するという意思決定プロセスでは、時間がかかり、従来の方針を転換するのに長い時間がかかってしまいます。」

3 対策案
① 議員の年齢制限と女性枠の設定
上記の我が国の「問題点」を読むと、長期劣化の根は深く、我が国の各種の施策は簡単には変えられそうにない。時間はかかるが、まずは実行力のある有能な人材を排出しやすい制度作りから始めたらいかがか。
若手が増えて活躍しやすいように国会議員以下、市町村議員まで定年制を設ける(例えば70歳)。更に女性の社会進出が進むように、議員に占める女性の割合を30%以上とする優先枠を設ける

② オランダの制度をお手本とする
次に、私のブログで「日本の将来はオランダモデルを参考に」と題して2つの論考をご披露した。
 ・日本の将来はオランダモデルを参考に ①私が啓発された論考
 ・日本の将来はオランダモデルを参考に ②オランダモデルを覗いてみる

オランダは、大不況を以下のような大胆な改革で克服できた。

(1) 政府・経営者・労働組合の合意
オランダが変わるキッカケとなったのは、1980年代初めの“オランダ病”と言われる大不況であった。膨大な財政赤字をかかえ、失業率が12%にも達した。その克服のために、オランダの政府、経営者団体、労働組合連盟の三者は、以下のいわゆるワッセナー合意に達した。日本では考えにくい合意内容である。
・労働組合は企業業績向上のために、賃金抑制に協力する。
・経営者は雇用の維持と就労時間の短縮に努める。
・政府は労働者の所得減少を補うため、減税と社会保障負担の削減を行うとともに、財政支出のカットを行う。


(2) 待遇差別がないパートタイムとフルタイムの労働
その結果、奇跡的な立ち直りをしたが、その根幹には、「ワークシェアリング」がある。パートタイム勤務の社員が待遇面で受けていたいろいろな差別を禁止し、以下のようにした。
・同一労働であれば、パートタイムとフルタイムの時間あたりの賃金は同じにする。
・社会保険、育児・介護休暇等も同じ条件で付与される。
・フルタイム労働とパートタイム労働の転換は、労働者の請求によって自由に変えられる。
この制度の雇用形態の多様化と自由な労働時間の選択により、自分や家族の人生設計にそった働き方ができるようになった


(3) 活発なNPO(非営利組織)活動とその知恵
15年ほどでオランダのNPOは急成長を遂げ、GDPに占めるNPO活動の経済18%を超えた。日本で18%というと、自動車産業より遥かに大きな産業に相当する
普通のオランダ人に「NPOの会員になっているか」と尋ねると「10個以上」と答える人が珍しくない。日本で同じ質問をしても100人中10人が「1つ」と答える程度であろう。

NPOと政府、企業が対等なパートナーシップで話し合い、合意形成しながら社会を運営していく。私はこれを「オランダモデル」と名付けている。たとえばオランダでは、ODA予算の2割以上がNPOに提供されている。福祉だってNPOが実行している。フィールドの最前線にいるのは、いつもNPOで、そのため彼らは新たなニーズの変化をいちはやくキャッチできる。ニーズを満たす新たなアイデアをすぐに試し、それがうまくいけば、政府なり自治体なりが制度化する。そんな仕組みがオランダにはある。
役所の最前線の仕事が、大幅にNPOに任されている。それにより、変わりやすい社会のニーズを制度に反映しやすいので、オランダは「制度疲労なき成熟社会」に近づいているように思える。

アメリカと縁を切ろとは言わないが、我が国が抱える多くの問題を考えると、そろそろ真剣にヨーロッパ諸国の知恵にも学ぶ時期になったと思う。

あらゆる健康被害を防ぐビタミンD!

 ビタミンDには免疫力を高める効果があることを知っていたので、私は新型コロナ予防のために、以下の写真のサプリメントを毎日1錠服用しています。
      ビタミンD_150KB

医師がビタミンDの効果について書いた本があったので読んでみました。満尾正著『医者が教える「最高の栄養」 ビタミンDが病気にならない体をつくる』(KADOKAWA)です。読んでみたら、ビタミンDはあらゆる病気を防ぐ効果があることを知りました。その内容を以下に紹介します。
 ビタミンD_130KB

 
なお、個人的にはサプリを服用してすぐに、ドライアイが改善したことが分かりました(まだ完治はしませんが)。

1 ビタミンDの概要

最初に著者は言う、日光の「紫外線によって皮膚で作られるビタミンDは、われわれの免疫力を維持するために欠かすことができない最高の栄養です。」

「ビタミンDは感染症だけでなく、あらゆる病気に対しても大きな予防効果を持っているのです。」

 ビタミンDはコレステロールを原料とする、ステロイドホルモンの仲間で、直接、細胞内の核に作用する力を持っています。

ビタミンDの本質はホルモンと言ってもよいほど、全身の細胞に大きな影響を与えます

 紫外線を避ける傾向にある日本人は、8割近くがビタミンDの不足または欠乏状態にあるそうです。血中のビタミンD濃度の適正値は40~80ng/mlであるが、著者の病院で測定した日本人の平均値は24.5ng/mlです

子供のビタミンDレベルも低下し、「くる病」の初期症状である「頭蓋癆(とうがいろう)」が2014年までの10年間で2.5倍も患者数が増えています
小児骨軟化症推移_800KB

 
ビタミンDの主な働きを下表に示します。
ビタミンD主な働き_800KB

 
2 ビタミンDの効能

① 脳梗塞と心不全の予防:血中ビタミンD濃度が低下すると脳梗塞の頻度が高まる傾向があり、特に10ng/ml以下で顕著となる。血中ビタミンD濃度が30ng/mlに満たないビタミンD欠乏が見られる場合は、心不全リスクが約12倍と高率になる。

② 動脈硬化の予防:血中ビタミンD濃度が低いと動脈硬化が進むリスクが高い。

③ 血流の流れを良くする:ビタミンDは一酸化窒素を増やし、血管障害を予防する。ビタミンD摂取は脳や心臓の血管疾患の予防になる。コレステロールはビタミンDの原料になるのでむやみに下げない方が良い。

 糖尿病の予防:血中ビタミンD濃度が低いと糖尿病を発症しやすい。血中ビタミンD濃度を30ng/ml以上に保つことが必要で、50ng/ml以上の濃度が良いのかもしれない。

 脂肪肝の改善:血中ビタミンD濃度を上げると、脂肪肝患者の肝脂肪量を減少させる効果がある。

⑥ がんの予防:血中ビタミンD濃度を上げると、乳がん、肺がん、大腸がんのリスクが減少する。大腸がん予防には、血中ビタミンD濃度30~40ng/mlが至適である。

⑦ 白血病の病状の抑制:血中ビタミンD濃度が30ng/mlに満たないビタミンD欠乏患者は、病状が収まる確率が低く、入院日数も長い。

⑧ 生活習慣病の予防:ビタミンDの持つ「抗炎症作用」により、体内臓器の炎症(例えば大腸憩室症)を抑える。さらに体重の減量を組み合わせると効果が高まる。

 骨粗鬆症の予防:骨折する運動選手は血中ビタミンD濃度が低い傾向にある。

⑩ サルコペニア(筋肉減弱症)の予防:サルコペニア群は血中ビタミンD濃度が低い傾向にある。

⑪ 貧血の予防:ビタミンDを増やすと鉄が吸収しやすくなり、鉄の貯蔵量が増えるため、貧血が起こりにくくなる。

⑫ 吸器疾患の予防:慢性閉塞性肺疾患の重症度と血中ビタミンD濃度には相関関係がある。

⑬ 喘息と花粉症の改善:ビタミンDの補給により喘息と花粉症の経過が良くなる。

⑭ アトピーの改善:治療薬と合わせてビタミンDを投与するとアトピーの改善効果が大きくなる。

⑮ 免疫調整作用:ビタミンDの最も注目すべき作用で、炎症につながる物質は抑制し、炎症をおお抑える物質を産生している。

⑯ 線維筋痛症、ドライアイ、円形脱毛症に有効:有効であるという研究報告がある。

⑰ 生殖機能の向上:ビタミンDの不足が不妊症の原因となる可能性を示唆する研究成果がある。

⑱ 認知症の改善:認知症患者は、血中ビタミンD濃度が低い傾向にある。

⑲ うつ病、統合失調症、精神病、パーキンソン病の予防:ビタミンDレベルとの関連性が認められた。

⑳ 歯の脆弱化・くる病の予防:ビタミンD欠乏症によりカルシウムを吸収できなくなる。

21 新型コロナ予防:欧州20ヶ国の調査で血中ビタミンD濃度が多いと、感染者数と死亡者数が少ない傾向があった。 最高の栄養5_800KB

3 太陽の光を浴びる習慣の重要性

ビタミンDはすべての生物に必要な栄養素であり、紫外線を浴びることで作られます。1年のうちでも日照時間が短くなる11月から3月にかけての時期が、年間でもっともビタミンD血中濃度が低下する時期です。
最高の栄養2_800KB

 
また、加齢により血中ビタミンD濃度が低下するので、高齢者は積極的にビタミンDのサプリメントを摂取する必要があります。

十分な血中ビタミンD濃度を維持するには、どのくらい日光を浴びればよいのでしょうか。1つの目安として、夏場であれば「半ズボンで週3日、15~30分間の日光浴」をすれば至適濃度(40~80ng/ml)が維持されると言われています。

最高の栄養6_700KB

 

4 その他

① ビタミンD2ではなくD3を摂る:ビタミンD3の方がD2に比べて3~4倍以上の生理活性がある。

② 魚にだけビタミンD3が多い:植物プランクトンは紫外線を利用してビタミンDを作ることができます。「食物プランクトン→動物プランクトン→小魚→大型魚」という食物連鎖によりビタミンD3は魚に運ばれています。D2は植物由来で、シイタケなどに多い。

③ ビタミンDの単位は、IU(国際単位)とμgがある:40IU = 1μg、1000IU = 25μg。

④ お勧めのビタミンD3摂取量は毎日1000~2000IU:できれば2000IU(50μg)が望ましい

⑤ マグネシウムも摂取:活性型ビタミンD3を作るために、体重1kg当たり日に4.5mgのマグネシウムを補充する(体重50kgの人で225mg)。

⑥ 同著者の『世界最新の医療データが示す最強の食事術』(小学館)には、現代人に不足する「3つの栄養素」として、ビタミンD、マグネシウム、亜鉛を挙げている。

                           最強の食事術_50

テーマ: 医療・病気・治療 | ジャンル: 心と身体

知らされない新型コロナウィルスとワクチンの重要情報!

新型コロナウィルス(以下、コロナと略称)の大きな感染力、感染後の症状と後遺症の恐ろしさ、ワクチンの有効性をマスコミや行政の情報から知り、昨年、その情報を信じてファイザー社のワクチンを2回打ち、一安心していました。

最近、感染症の専門家である井上正康 大阪市立大学名誉教授 (病理学)によるコロナとワクチンに関する講演の動画を視聴して、新型コロナの感染性状と毒性の変化およびワクチンの人体への影響を初めて知りました。なお、同講演のダイジェスト版(10分)もあります。

その講演を聴いて、現在、「人類初の危険なワクチン接種による世界的な規模の人体実験」を実施中であるということを知りました。
このような重要な情報を国民に知らせないで、ワクチン接種のみがコロナ退治の唯一の対策であると、国・行政・医者などがテレビなどで言い続けて恐怖を煽ってきたのかと、不思議に思うと同時に怒りがこみ上げてきました。

この講演内容について、感染症の専門家からの反論もあるかもしれませんが、門外漢の私には反論に対応できません。井上先生に直接ご意見を投げかけてください。

井上正康先生による講演の要旨は以下です。なお、私は専門的な内容を完全に理解してはいないので、間違いがあったらご容赦ください。是非講演の動画を視聴して、内容をご確認ください。ご理解の助けになると思い、この講演にはない参考情報も加えました。

1.コロナウィルスの感染と消滅の原則
コロナ退治に有効なのは人間の免疫力だけである。これは大昔からの公衆衛生学の原則である。症状が出ても出なくても多くの人が感染して「集団免疫(ある感染症に対する社会全体の抵抗力)」ができると、伝染しなくなる。ワクチンを打たなくてもコロナは消えるが、一般の人はワクチンが効いたので感染者が激減したと勘違いしている。
インフルエンザが毎年流行し、集団免疫により絶滅するのと同じ現象が、コロナの流行と消滅の波にも現れている。
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② 他のウィルスと同じく、コロナは変異して何回も感染者数が増加する波があり、次第に感染者数は増えるが、重症化率は下がる傾向にある。
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③ 本人が気づかないうちに弱い毒性のコロナに感染すると、その後にできる変異した強い毒性のコロナに感染しても重症化しない。2020年の2月に春節で多数の中国人が来日した際に、日本人は中国人から2種類の弱毒コロナ(G型株とS型株)に無症候感染したため、欧米とは異なり、その後の強いコロナに感染しにくくなった。2種類の弱毒コロナに感染した日本人は、2回ワクチンを打たれたことと同じである。
ロックダウン(都市封鎖)などの厳しい感染防止対策をしたヨーロッパの国よりも、ゆるい対策をした東アジアの国が、はるかに感染者数が少ないのも上記の理由(東アジアの免疫特性)であろう。
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2.ワクチンの危険性
現在接種しているコロナワクチンは安全性と有効性の確認試験が済んでいないものを使っている。そのため、メーカーは問題が生じても責任を負わないことを契約して出荷している。なお、ファイザー社のワクチンは2023年5月に、安全性と有効性を確認する臨床試験が終了する予定である。同社はすでに判明しているはずの動物実験データも公開していない。

② 今までのコロナワクチンにはファイザー社などのmRNA(メッセンジャーRNA)ワクチンとモデルナ社などのDNAワクチンの2種類がある。ワクチンの副反応の本質は血管が詰まりやすい血栓症であり、肺炎は二次的症状である。
また、mRNAワクチン接種後に心筋炎になることがある。心筋炎は心臓の筋肉(心筋)に炎症が発生し、生命にかかわる不整脈や心不全が突然起こることがあり、心筋症になると一生心臓病を持ち続けることになる。

DNAワクチンは人間の細胞内に入り、遺伝子組み換えで永久に作用し続けるので、その副反応による危険性は大きい。そのため、ヨーロッパではDNAワクチン(モデルナ社)の使用が禁止されたので、余った8千万人分のワクチンが日本に回された。
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ワクチンは副腎や卵巣に蓄積する。若い女性にこのワクチンを打つと、卵子ができなくなる心配がある。したがって、小児や生殖世代へのワクチン接種は狂気というべきである。
E 9ワクチンの副反応2

ワクチンの接種によって、副作用としてウィルスを増殖させたり病気の重症化を引き起こす「抗体依存性感染増強 (Antibody-dependent enhancement, ADE)」という現象がある。阪大でもコロナワクチンによる日本人のADE可能性を確認した。ワクチン接種を3回以上実施したイスラエルやシンガポールで感染爆発が生じたのは、ADEによる可能性がある。 
ADEがあるため、致死率が高いエボラ出血熱、サーズ、エイズ、C型肝炎などの怖い感染症にはワクチンが使われない。なぜ今回のコロナに使われたのかが、ワクチンの専門家には理解できない。
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⑥ 我が国の医者集団450人が、厚労省が出したデータを基にして、厚労省にワクチン接種中止要請書を提出したが、ワクチン担当大臣がデータはデマだと言って要請をはね付けた。

3.コロナウィルスの検査と予防法の問題
① ノーベル化学賞受賞者のキャリー・マリス氏が発明したPCR検査は、ウィルス診断に使えないと発明者が言っている。その理由として、コロナ以外のウィルス、うずらや新品の綿棒、パパイヤ、ヤギ、ガソリンなどからもPCR検査で陽性反応が確認されている事実がある(PCR検査の真実)。

コロナの大きさは約0.1㎛( 細菌は1㎛~5㎛)であるので、通常のマスクを通り抜ける。したがって、マスクにはコロナの予防効果はない。咳によるツバを飛ばして感染させるインフルエンザには、マスクの予防効果がある。
マスクは空気中の大腸菌などの細菌が増殖する場所となるので、毎日交換しなければならない。その他にマスクによる各種の問題もあるが、ここでは割愛する。

コロナの主要な感染源は、スマホ、紙幣、トイレ、歯周病患部である。したがって、個人で小型容器に入れた消毒液を持参してトイレを消毒したり、歯磨きするのが予防に効果的である。
コロナが感染する足場であるACE2受容体の濃度を体内臓器で見ると、腸に最も多いことから、多量のコロナが大便と一緒に出るため、トイレの便器とドアノブの消毒が大切なことが分かる。
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4.その他の問題
井上正康先生の講演には具体例はないが、ワクチンには以下のような問題もあります。
韓国ではコロナワクチン接種後に、青年が急性白血病になったとの報道がある。

英国ではワクチン接種者が後天性免疫不全症候群(AIDS)を発症している。ワクチンの二重接種を受けた40~70歳の人は、ワクチンを受けていない人に比べて、免疫システムの能力が40%低下していることが分かった。

米国のワクチンの専門家や医師も、ワクチンの危険性を訴えてる。例えば、ファイザー社の元副社長で、米国外科医師協会の会長を歴任したマイケル・イードン博士は、かねてよりコロナワクチンの危険性を訴えていて、最近は「とにかく3回目の接種に近づいてはいけない」「政府はあなたとその家族を殺そうとしている」と警告している。また、ダン・ストック医師は井上正康先生と同じような訴えをしている。


私は井上正康先生の講演を視聴して、なぜ問題が多いワクチン接種を国が強く推進したのかと考え、病理学的な合理性のある判断ではなく、政治家による人気取りの判断であろうと推測しました。万一問題が生じたら、税金で補償すれば良いとの安易な考えでありましょう。

コロナとワクチンの詳細について理解しているのは、研究している専門家だけで、一般の医師や政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議のメンバーは理解していないのではないかと危惧しています。相変わらず、ワクチン、マスク、三密を言ってます。

一方、最近では英国やフランスやスイスで、過度な感染対策や制限をなくしていく動きが強まっています。重症化しないオミクロン株に多くの人が感染して、国民が速く「集団免疫」を獲得して、コロナを収束させるのが科学的・合理的な対策であると私も思います。

なお、
井上正康先生は、オミクロン株は軽症の風邪になったと言われています。
そうであれば、問題の多いワクチンを接種するよりも、オミクロン株に積極的に感染して、免疫を獲得する方が得策です。

なお、「昔は、おたふく風邪にかかった子どもがいたら、わざとそこに行って病気をもらってたんだよ。」と(株)菌ちゃんふぁーむ、NPO大地といのちの会の吉田俊道氏が言われていることも、免疫の獲得の勧めであり、納得できます。

現在進行中の「人類初の危険なワクチンによる世界的な規模の人体実験」で、悲惨な結果が出ないことを祈るばかりです。

『追加の参考情報』

① 泉大津市長のメッセージ(2022年1月29日追加)
泉大津市長が新型コロナに関するメッセージをYoutubeで流しています。
予防対策について「新型コロナウィルスに関する市長メッセージ①」で分かりやすく説明しています。主要感染源の1つであるスマホの消毒装置が付いている手洗器があることを初めて知りました。井上先生が予防効果がないと言われたマスクの話は出てきません。

市長メッセージ②」と「市長メッセージ③」ではワクチンの副反応などに関する厚生労働省の最新情報の要点を説明しています。昨年12月28日時点の副反応疑い報告で、死亡1438人、重篤副反応6165人とあります。
その他にもメッセージがあります。いずれも参考になります。

泉大津市長メッセージ


② 永江一石氏の「結局、日本のオミクロン騒動は単なる集団ヒステリー」(2022年2月1日追加)
「第6波」のオミクロン型での重症化率は0.03%となった。「第5波」のデルタ型が起きていた昨夏は0.66%で、比較すると約25分の1にとどまる。オミクロンの正体は単なる風邪並みということがはっきりしてきた。”

滋賀県では入院286人中251人、9割近くが無症状・軽症!! という恐るべき数字だ。これで病床使用率70%で切迫している! と言われてもなんだかな~である。恐らく他の都道府県も似たり寄ったりでしょう。しかも鼻水程度で7日間を入院している費用はみんな税金です。病院は無症状・軽症入院患者は手がかからずにお金になるから大歓迎でしょう。


 和田慎市氏の「新型コロナウイルス、指定感染症5類への変更を求む」(2022年2月3日追加)

(指定感染症2類の)オミクロン株はデルタ株等従来型の特徴と大きく異なり、(指定感染症5類の)インフルエンザに似ており、インフルエンザではPCR検査実施や感染者・濃厚接触者を調べる必要はなく、自宅待機者が急増して企業や学校が機能不全に陥るリスクは少ない。

    オミクロン株はデルタ株よりインフルエンザに近い」と考える理由

5類に変更されれば、軽症、中等症の患者は一般の医院でも診察可能となり、制約なく広く検査を受けられ、処方薬局で薬をもらうなど自宅で治療もできる。一方、軽症、中等症の患者を受け入れて医療ひっ迫している病院に、人材や医療設備の余裕が生まれ、重症者の受け入れがスムーズになる。よって自宅難民は減り、致死率、重症化率も下がるはず。


諸外国が出口戦略をとる中、政府は「まん延防止」延長を週内に判断(2022年2月8日追加)  ‥ 書式が上記の文と同じになりませんが、悪しからず。
我が国より遥かに感染者数が多いヨーロッパ諸国では、先月末からコロナ感染防止の措置の規制を緩和する方向に舵を切っています。これは、オミクロン株に感染しても、通常の風邪のように重症化しにくいので、多くの人が感染して「集団免疫(ある感染症に対する社会全体の抵抗力)」ができて、伝染しなくなることを早めることを狙っているのでしょう。

一方、我が国では、感染者数のピークが今月中にも来て沈静化すると予想されますが、そのような時期に「まん延防止等重点措置」の延長や3回目のワクチン接種(ブースター接種)の加速化をしようとしています。経済最悪の我が国が、ますます沈没していくことでしょう。

下図のように東京都の発熱相談件数も急激に減少し、明確にピークアウトしています。
ブースター接種を進めるとコロナの感染は拡大する」ことにならないことを祈ります。
    東京都の発熱相談件数推移

 ⑤ 日本におけるオミクロン株に対するワクチンの効果 --- 小島 勢二(名古屋大学名誉教授(小児科)) (2022年2月12日追加)
3回目の接種率が55%に達するイスラエルの新規感染者数が、世界でも最多であるというニュースに接すると、国民が追加接種に二の足を踏むのも頷ける。私の身近でも、ワクチンが2回接種済みなのに、1人を除いて7人家族全員が感染した例や、3回接種済みの医療従事者が感染した例が発生しており、ワクチンの効果に疑念を抱かざるを得ない。
今、最も求められているのは、日本人におけるオミクロン株に対する「ワクチンの効果に関する情報であるが、政府機関やメディアからは、ワクチン接種を勧める広報はあるものの、肝心な効果や副反応ついての情報発信は十分とは言えない。
そこで、浜松市の公開情報をもとに、ワクチンのオミクロン株に対する効果の検討を試みた。」
1回、2回、3回接種の感染予防効果は、20%、23%、28%と算出された。

ワクチンの感染予防効果

政府や行政、医学界がワクチンの効果を調査、公表しないので、このような良心的な医学者が自分で調査したデータです。

ワクチンは、驚くべき低い予防効果です。このような事実を公表しないで、コロナの恐怖を煽り、ワクチン接種の加速を言い立てるマスコミ報道ばかりです。
相も変わらず科学ではなく情緒が国を支配している日本」です。

  今回のコロナ騒動には疑問点が多すぎます。
まず、コロナに限って「患者数」で示さず、何故いまだに信頼できないPCR検査による「感染者数」なのでしょうか?無症状の感染者も感染源にはなりえますが、通常はインフルエンザなどの感染症でも「感染者数」で示しません。弱毒化した第6波になっても患者数が多いことを誇大に示したい思惑があるのだろうと、勘ぐりたくなります。
今回のコロナ騒動が終わったら、多くの疑問点が徐々に明らかにされることでしょう。


メディアは連日死者が100人以上と騒いでいるが、騒ぎ立てるような数字ではない 中村祐輔 医学者、内閣府SIPディレクター、前シカゴ大学医学部教授 (2022年2月15日追加)
「濃厚接触者の自主隔離期間が7日間まで短縮されたが、感染しても大半が無症状や軽症と周知されている現状や日々の生活を考えるとどの程度管理されているのか疑問だ。そして、最大の疑問はこのオミクロンに対して2類の分類が妥当かどうかだ。

さらに、メディアは連日死者が100人以上と騒いでいるが、日本で65歳以上の高齢者が肺炎で命を落とす数は年間10万人を超えている。1日約300人だ。もちろん、ウイルス性の肺炎はその一部に過ぎないが、インフルエンザによる死亡者数を考えても、メディアが騒ぎ立てるような数字ではない。ましてや、がんで命を落とす人は、1日約1000人である。この国はどこかおかしい。


✨ 論より根拠 ✨ ワクチン情報 ✨|論より根拠|note (2022年2月23日追加)
ワクチン接種後の副反応などに関する多くの情報が満載です。多くの人の協力によりできたウェブサイトです。内容は随時更新中です。特に、お子さんへの接種を迷っている方には参考になる情報が多いと思います。

泉大津市長は人間としての倫理観、良心、知性を持った市長である。そして勇気がある。中村 臣市郎 (2022年2月24日追加)

データに基づき、泉大津市長が子供へのワクチン接種に反対しています。


コロナ対策の「全体最適」を考えなおせ(2022年2月24日追加)

「大事なのはマスコミの騒ぐ「コロナ感染者数」の部分最適を求めるのではなく、超過死亡や自殺者・失業者・出生数などの社会的な被害を含めた全体最適を考え、この2年間の過剰対策で破壊された社会を再建することだ。」

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